自社サイトはじめるってよ、だいじょうぶ?

ショッピングモール

自社でECショップを作ると安価だと言うが・・・

近頃、安価で自社のWEBショッピングサイトを構築できるようになったので、楽天市場の出店と比較することが多くなっている。風潮が一般的になったきっかけは、日本経済新聞の記事に掲載された内容が、原点であり一番信憑性がありそうだ。

さらば楽天、自前サイトで勝負

と題されたその記事は、2017/4/23 付けに書かれている。

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ここに書かれている内容は、メルマガ集客の限界やインスタなどSNSの発信の台頭、出店料と広告費コストなど、具体的な店舗を出して説明しているので撤退の理由に不自然な点はない。

ECモール(大手電子商取引)から撤退し、自社サイトでの運用は、近年のWordPressを使った店舗作りEC-CUBE3などのショッピングサイトCMSで、コストを圧縮してサイト運営ができるようになったのも事実です。

楽天などECモール(大手電子商取引)の現状は

この記事、いささかECモールの代表を「楽天」と書かれたのも気の毒であるが、今ならAmazomにも「出店サービス」があり、またYahooショッピングもしかり出店する店舗が70万件を超えているというぐらいだから規模の順ではないのは確か。

古い話で恐縮するが 2013年10月7日に発表された「Yahooショッピング無料化」のアナウンスから急激に出店者数を伸ばしていった記憶がある。これで楽天市場を追い抜き、さらに退店者を多く排出した。

これらの「無料化」を引き金になった行動から退店する理由は、「出店の継続コスト」が大きいのはこの記事の通りだと思う。

もう一つ理由として「サイト運営が自由にならない」と言うのは、自社にブランド力や知名度があれば別次元の問題として捉えられます。しかしですね、無名の中小の企業がいくら自社サイトを作っても、肝心の集客力があるか無いかを分析して判断した方がいいように思います。

記事をうのみにした知り合いがいるとやっかい

最近では、

「自社サイトでないと儲けがでない」

俄(にわか)の専門家やちょっとかじったくらいの知り合いが、このように言っておけば共感が得られるからかも知れませんが、上っ面だけですよ。

色々な会合などに出席すると、私の名刺に楽天市場とYahoo!ショッピングのURLが書いてあるのを見てか、必ず「自社サイト」の指導をしてくれる。 

「内心、またか!」

2001年から懲りずに楽天市場に出店し続け、2003年にはYahoo!ショッピングを開始して身からすれば、大きな企業のニーズをそのままスモールビジネスに置き換えてもむずかしい側面を感じている。

と考えながらその場を離れます。

実際、現在は自社サイトの売上に軍配が上がります。それは、二つのECモールを経験したことで覚えた運営方法が身についていたからに他なりません。

自社サイトを売れるサイトにするコストが見えているか?

この二つの ECモール(大手電子商取引)から、学んだことがたくさんあります。それぞれ 楽天市場もYahooショッピングも違った特徴がありますが、人気(ひとけ)の作り方は、自社サイトからWEBサイトを構築した会社では、よっぽどECの優秀な経験者がいないと実現できません。

きっと、その人を仮に雇って(指導をうけても)随分高額なコストがかかるはずです。ー本物のコンサルはお金がかかって当然です。

もちろんその役割を社員にして(社員がいる)と考えますが、そのような才覚がある人は留まるはずがありません。ー優秀な人ほど勉強をして独立していきます。今ならヘッドハンティングされるかもしれません。

また、自社サイトを構築すると常に、インターネットで新しく生まれるサービスをチェックして対応していく度量が必要になります。それができないなら誰かに頼みます。

そのコストさえ出せないなら自社サイトでモノは売れません。

ECサイトがどんなに増えたか

楽天市場などに出店をしたときは、インターネットのショッピング人口は、ヤフオク(当時Yahoo!オークション)も含めて5%程度(ネットが家につながっているのが普通なので世帯でしょう)と言われていました。

2005年から2006年位に常時接続が一般化しモバイルサイト(ガラケー)からの需要もあり、ECモールのピークを経験した出店者も多いはず。しかし、それからはモバイルサイトからスマホサイト、レスポンシブデザイン対応サイトに追われるなか、徐々にインターネットでの買い物市場の規模が大きくなって行きます。

スマホ市場が購買層の拡大に役立った。

スマホ市場が購買層の拡大に役立った。

インターネットEコマースをやり始めた2000年当初に比べたら、今は買い物人口は10倍ほどになっているかもしれません。しかし、目を向けてほしいのは購入客の増加の方じゃなく、店舗の出店数の方です。

Amazonは、一兆円を越える規模のECモールです。先ほど言ったYahoo!の出店者は,担当者から聞いたところ70万店を超えていると言います。そのうち50万店舗がショッピング内で実質動いていても、売上をそこそこ上げる力のある店舗は5万店舗強。

予想をそんなに外してはいませんでした。

2001年に楽天市場に出店をはじめた時、4000店舗くらいでした。今現在かつてないくらい、EC市場の出店者(個人業も含めて)は、多くなり購入者の伸びとは比べものにならないくらいの100倍単位で伸びています。

(※楽天の発表によりますと2017年3月の楽天の出店者数は44,602店舗)

ECモール(大手電子商取引)だから学べること

そんな中で、SEOなど検索に目を向けてみるとわかります。自社サイトを、Amazonを含めたECモール以上に検索順位を上位に持ってくる困難さを考えてみたことがありますか?

そんなことできるよ、と言う場合や潤沢な資金があって依頼すれば済むという以外は、ECショップの基礎をまなびながら、自社サイトの構築を考えられる「楽天市場」の存在は見逃せません。

大手や実店舗のブランドがある場合と中小企業を同じパイのなかで判断するのは、どうかなと思います。

社内のスタッフが育っていきます。

社内のスタッフが育っていきます。

楽天市場に出店することで、ECショップの基礎を学べて社員教育と考えれば格安とも思えます。自社サイトを構築するときにWEBデザインの会社に外注することもありますが、ECモールをたくさん構築した実績があるにも関わらず、ネットでの実務の経験がないところが多くことさら、意にそぐわないモノが出来上がることがあります。

それだけ、楽天市場やYahoo!ショッピングの経験が生きています。今いるスタッフも、独立していった者もその経験が生きています。

ネットショップは、自社サイトでもネットショップでも売れてからのコストが大事です。売れないという評価はで判断するのは危険です。
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仕事を理解したスタッフは強い

仕事を理解したスタッフは強い

それは、出店経験のある会社(人)と無い人では話すときの内容がまったく違っていることに気づいています。

商売ですから、運もあると思います。例えば楽天市場に出店して退店した店舗数の方が多いのは、明らかです。多数決の原理で言えば、売れなかったので退店したところが多いのもうなづけます。でも、そのような意見はあまり参考になりませんね。

自社サイト構築とその後のSEO対策の費用の見積もりが明確に一度してみることをオススメします。その上で楽天市場の出店内容も検討しておくといいと思います。

売れるまでを見越すとどちらがコストがかからないかな・・・。

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